マスコミに忍び寄る危機／広告から見放される大マスコミの構造的衰退のおそれ――広告の主流はすでにインターネットに移っている
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「2006年森田実政治日誌［14］」＞この国民を騙しつづけ小泉首相を勝利させた国民の敵である大新聞と民放テレビに、大いなる危機が迫っている。しかも、その危機は構造的なものである。インターネットが広告の主流になったのだ。
インターネットの普及により、消費行動に変化が起きている。市場環境が変わったのである。
友人が知らせてくれた最新の調査結果によると――
◆ブランド／商品認知――(1)インターネット34％、(2)テレビ24％、(3)雑誌９％、(4)新聞４％
◆商品理解・比較検討――(1)インターネット46％、(2)店頭21％、(3)テレビ７％、(4)口コミ４％
◆購入商品決定――(1)店頭35％、(2)インターネット34％（購入商品決定の段階ではテレビ、新聞の影響はほとんどない）広告において、テレビは主役の座をインターネットに譲ったのである。このことを各企業が理解すれば、各企業はインターネット広告を主にする動きを強める（もうすでに変化が始まっている）。徐々にではあるが、テレビは見放される。新聞はすでに見放されつつある。
こうなると、逆にテレビや新聞は背に腹は変えられないということで、広告(電通)の言いなりになってしまうのではないだろうか。たぶん現状はそんな感じなんでしょうね。
また広告がネットに移ったとしてもヤフーのような感じになってしまうと、同じことになってしまう。まぁ僕はヤフーの検索はあまり使わないですけどねｗ。ネットはテレビや新聞のように一方的に情報が送られるのではなく、双方向的(多方向的)なのでユーザーが賢くなると思う。そこに希望を持ちたいですね。
